細田工務店（株）は、2001年度の「首都圏の戸建分譲団地供給動向」を発表した。
これによると、2001年度に供給した「物件数」は513件（前期比▲8％）、「戸数」は5,451戸（同▲9％）となった。今期は大型継続団地において供給調整が始まったことなどから、従来堅調に供給が行なわれていたエリアにおいて公団物件を含む減少が進んでおり、また小規模物件については23区内および神奈川県や京成エリアなどの都心近郊エリアで活発な供給がみられたものの、従来1,000戸近い供給を続けていた都下でマイナスとなり、全体で減少に転じた。
県別の供給戸数は、東京都1,967戸（前期比▲8％）、神奈川県1,128戸（同▲11％）、埼玉県733戸（同▲11％）、千葉県1,617戸（同▲7％）、茨城県106戸（同▲24％）となり、特に従来供給が多く、安定した供給量を保っていたエリアでの減少が目立った。
「土地面積」は、今期供給があった12エリアのうち、4エリアで増加。面積帯では、小規模物件が中心となる30坪台がピークとなる反面、大型継続団地が中心となる50坪台が低下し40坪未満のシェアが増加、ほぼ半数を占める結果となった。
また「建物面積」は、今期供給があった12エリアのうち、増加は2エリアのみで、いずれも1坪未満の小幅な増加にとどまった。大型継続団地減少により、特に湘南エリア（前期比▲1.6）・千葉県京成エリア（同▲1.62）・茨城県（同▲2.51）において、土地面積の狭小化傾向がみられた。
「供給価格」については、価格帯のピークは4,000万円台だが、4,000万円以上はすべて減少し、一方3,000万円台以下が増加している。エリア別には、12エリア中増加したのは千葉県常磐エリア（前期比87万円増）のみで、そのほか11エリアすべてで減少となった。
なお当期末在庫については、2002年に入り、新規・繰り越し物件ともに減少しているものの、今期大量供給された新規物件の在庫数が400戸を上回ったため、全体としては1,257戸（前年度1,193戸）と前年並みの在庫数となっている。
