（株）長谷工総合研究所は、シックハウスに関する現状を整理するとともに、今後の課題について考察したレポート「分譲マンションにおけるシックハウス対策の課題 －現状と建築基準法改正に向けた動き－」をまとめ、発表した。
これによると、シックハウスは一般的に新建材の普及と住宅の高気密化が原因とされており、1996年以降、さまざまなシックハウス対策が推進され、自主規格製品の普及もなされているが、化学物質発生源の特定や建材からの放散量と室内空気中化学物質濃度との相関データの蓄積は十分ではない。
そのような中で、「住宅性能表示制度」においてホルムアルデヒド対策・換気対策が設けられ、化学物質の濃度測定についても選択項目として追加。これに伴い、24時間換気システムを標準仕様とする分譲マンションも増えており、エンドユーザーに対し換気の重要性を説明するディベロッパーも増えてきている。また、住宅性能表示制度に盛り込まれていない化学物質についても、放散量の少ない商品を積極的に採用したり、室内濃度測定を実施するなど、分譲マンションにおいて安全な住環境の提供をめざす動きは既にみられているものと思われる。
同レポートでは、今後の課題として、シックハウス対策に最も安全とされる建材を選定すべきであるが、実空間のホルムアルデヒド濃度がどうなるかについては明確にはわからず、また、上位規格品のコストが建築費におよぼす影響等を考慮したうえでどのような建材を採用するかなど、事業者にとって課題は多い。今後もシックハウスに対して常に問題意識と正確な情報・知識を持ち、安全で快適な住環境の提供が望まれる、とまとめている。
