旭化成ホームズ（株）は31日、「親子同居スタイル・多様化の実態」調査結果を発表した。
同調査は、家族や建物の状況と同居スタイルや満足度との関係を把握し、今後の親子同居の方向性を探ることを目的に、旭化成ホームズ 二世帯住宅研究所（所長：熊野 勲氏）が、少子高齢社会の進展を背景とした「親子同居スタイルの多様化」の実態を調査したもの。
2007年3月中に、同社が供給した建物（へーベルハウス）の入居者のうち、入居者限定Webサイトである「ヘーベリアンネット」の登録者を対象に、Eメールにてアンケートを依頼。「A：現在親子同居者」、「B：親子同居経験者」、「C：親子同居想定者」のいずれかに該当する者から回答を得た。有効回答数は981件（A：631件、B：79件、C：271件）。
これによると片親との同居が43％、4人以下の少人同居が28％を占め、意外に多いこと、娘夫婦同居という同居スタイルが一般化してきたなどの実態が明らかになった。
また、「夕食の独立／融合」という同居スタイルの違いについては、各世帯が独立して別々の場所で夕食をとる「夕食独立」の同居スタイルが57％、同じ場所で夕食をとる「夕食融合」の同居スタイルが43％を占める結果となった。この結果は朝食、洗濯、光熱費の分担といった同居スタイルとも深く関係しており、夕食独立の場合は、他の項目でも独立志向が見られた。
同項目と建物分離度との関係では、「夕食独立」同居の場合は、玄関やキッチン・水まわりなど、すべての設備を2ヵ所備えた「独立二世帯住宅」か、キッチンが2ヵ所で玄関が共用の「共用二世帯住宅」が大部分であり、共用二世帯より独立二世帯の方が満足度の高い傾向が明らかになった。
一方、基本的に「夕食融合」同居の多くはキッチンが1ヵ所の「単世帯住宅」か、メインキッチンの他にサブキッチンを備えた「融合二世帯住宅」であり、単世帯より融合二世帯の方が満足度の高い結果となった。
同研究所では高齢単身世帯の増加が予想される状況を考えると、片親同居、少人数同居、娘夫婦同居の傾向は強まると予想しており、それに伴い融合志向の親子同居の数も増加し、より満足度の高い「融合二世帯」という同居スタイルが増加し、定着するとみている。
同研究所所長兼住生活総合研究所所長の熊野氏は会見で、「当社では『二世帯住宅研究所』の他に『共働き家族研究所』や『ロングライフ住宅研究所』を設立しソフト系の研究を行なってきたが、5月1日付けでこれらの研究所を統括する『住生活総合研究所』の新設に至った。今後も住生活に関する多面的な研究を行ない、新しい提案をしていきたい」と語った。
