みずほ信託銀行（株）は、このほど発行した「不動産マーケットレポート2012年9月号」で、東京23区における賃貸住宅居住の変化を考察した。
賃貸住宅の住宅タイプごとの居住世帯数は、2008年までの10年間で、賃貸マンションが36％増となる一方で、木造アパートは38％減少（非木造アパートは52％増）。また、木造アパートの居住比率（一戸建て持ち家などを含めた全世帯に占める各住宅タイプの世帯数比率）も、1998年時点で15％超だったものが、2008年は10％を切る水準まで低下。逆に、賃貸マンションの居住比率は28％と3割に近づいた。
同社は、2000年代に入り、都心居住指向を背景とした23区への人口流入増の中で、賃貸マンションがその受け皿となったこと、賃貸マンションは、耐火性のほか、防犯性、耐震性、遮音性、設備の充実など、アパートよりも建物・設備の水準面で優位にあることなどが、居住者に支持・選択されたことなどを要因として指摘している。
