不動産ニュース / その他

2015/2/20

サステナブル住宅賞、国土交通大臣賞など11点を表彰/建築環境・省エネルギー機構

「今後、住宅の低炭素化に向け、新しい試みも含め、さまざまな取り組みを行なっていきたい」と述べる同機構理事長の村上周三氏
「今後、住宅の低炭素化に向け、新しい試みも含め、さまざまな取り組みを行なっていきたい」と述べる同機構理事長の村上周三氏

 (一財)建築環境・省エネルギー機構は20日、第6回サステナブル住宅賞の授賞式を東海大学校友会館「阿蘇の間」(東京都千代田区)で開催した。

 同賞は、住宅の豊かさを維持しながら、省エネルギー、省資源、省CO2、建物の長寿命化など環境負荷低減に配慮した先導的な住宅を顕彰することにより、それらに関する技術等の向上と普及促進を図り、サステナブル社会の構築と地球温暖化対策に寄与することを目的とするもの。

 新築部門、改修部門のそれぞれに賞を設け2014年7~10月まで募集を行ない、新築部門36件、改修部門10件の応募があった。審査の結果、国土交通省大臣賞、(独)住宅金融支援機構理事長賞、(一財)建築環境・省エネルギー機構理事長賞のほか、各関連団体賞や奨励賞など11点が入賞した。

 国土交通大臣賞の新築部門では、若夫婦と高齢の父が住まう2階建ての住宅と若夫婦の叔母が単身で住まう平屋の2棟について、都心にも関わらず省エネ性と快適性を確保しながら、自然を確実に利用できる環境を確保している点が高く評価された「八雲の大屋根・小屋根」(東京都目黒区)が、改修部門では、築43年の木造戸建てを耐震補強を行なった上で、地産の木材をふんだんに使いながら建具のさまざまな工夫により断熱性を高め、現状のライフスタイルを維持したままパッシブな省エネを実現させた「KIP」(埼玉県飯能市)が受賞した。

 授賞式の冒頭、同機構理事長の村上周三氏は「住宅の低炭素化は大きな課題である。当機構でも、大きな責務を負っていると感じており、今後このような賞の成果を国内のみならず海外へも普及すべく、新しい試みを実施するなどさまざまな取り組みを行なっていきたい」などと挨拶した。


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