ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は12日、2015年第1四半期の世界主要都市のオフィス賃料動向を示す独自分析ツール「不動産時計（プロパティクロック）」を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「下落の加速」「下落の減速（底入れ）」「上昇の加速」「上昇の減速（頭打ち）」というサイクルのどこに位置するかを示すもの。
東京のAグレードオフィス賃料は、12四半期連続で「上昇加速」のフェーズを維持。今後も底堅く上昇していく見通しであるとした。
その他の上昇加速フェーズの都市は、ロンドン、ロサンゼルス、ニューヨーク、シドニー。
同社リサーチ事業部長の赤城威志氏は、「東京Aグレードオフィス賃料は上昇継続している。15年度に入り実質賃金の上昇が見込まれるため、個人消費動向も回復していくことが期待されるが、すでに業績回復や人員採用増を成した企業群の投資意欲が改善し、さらなるオフィス需要の顕在化も見込まれる。東京Aグレードオフィス市場は、引き続き賃料上昇のフェーズを維持し、上昇率最大となる9時に向かって着実に刻んでいくものと考えられる」とコメントしている。
