（株）アキュラホーム住生活研究所は2日、「住みごこち・住みごたえ・住みこなし推進研究会」第2回シンポジウム「変わる女性と住まい」を、すまい・るホール（東京都文京区）で開催した。
同研究会は、委員長に京都大学大学院教授の髙田光雄氏を迎え、つくり手と住まい手が末永く協力し、使い込んだ住宅の価値が新築時の価値を上回ることができるような仕組みと文化の構築を目指し、3年を目途に研究を行なっている。
昨年の第1回目のシンポジウムでは「変わる家族と住まい」をテーマに、家族の変化と住まいに求める事柄などについて講演、議論した。今回は「変わる女性と住まい」をテーマに、少子高齢化が進む中での女性の生き方の変化や多様性を捉え、これからの家族やと住まいのあり方について、研究会のメンバーが最新の研究成果をもとに議論した。
講演は、東京大学大学院情報学環・山本理奈氏による「女性はどう変わったのか？」、京都府立大学大学院教授の檜谷 美恵子氏による「住まい方はどうなるか」を実施。
山本氏は、「家電製品の利用で本当に女性の家事労働時間が減ったのか」「働きすぎなのは誰か」「現在の女性の状況を踏まえた仕事と家事の二重負担の軽減」などをテーマに分析結果などを交え解説した。檜谷氏は、子育て世帯の収納に対する不満の要因や収納スぺースに対する欲求と対応、子育て期の住まい方、女性が重視する住まい・居住地の条件等を踏まえ、戦略としての住まい方、ライフスタイルとしての住まい方などについて解説した。
その後、（株）風 代表取締役の大久保 恭子氏や明治大学教授の園田 眞理子氏、日本ぐらし（株）代表取締役の野間 光輪子氏が加わり、「変わる女性と住まい」をテーマにパネルディスカッションを実施。「一家族一住居という関係を柔軟にし、開かれた住まいを」「これからの住まいは血縁関係に縛られないユニット、近居、互助といった要素が必要」「住まい方の変化に応じて箱（住宅）への収まり方を想定し、それらに応じることができるリノベーションの手法や計画をもう少し考えていくべき」といった意見が交わされた。
シンポジウム最後に挨拶した同社代表取締役社長・宮沢俊哉氏は「今の時代の価値観や社会の変化を真正面から受け止めなければならない。従来の子育て層だけをターゲットにしているだけでは市場は縮小するばかり。互助・近居という観点で、1戸単位じゃなく6戸、10戸などの集合体でまちづくり的な提案をする必要性を模索している」などと話した。
