積水化学工業（株） 住宅カンパニーは9日、太陽光発電システム（PV）とHEMS搭載住宅のゼロエネルギー達成度および今回初となる蓄電池の運転実績調査の結果を発表した。
ゼロエネルギー達成度調査の対象は、2014年1～12月の間に入居済みのセキスイハイム住宅3,078邸。調査期間は15年1～12月。各住宅に設置しているコミュニケーション型HEMS「スマートハイム・ナビ」のデータを活用し、消費電力量・発電電力量・電力量収支について分析した。
15年度に確定した国のZEH基準では、運用時でなく設計時での評価、エネルギー消費量では家電・調理が対象外となっているが、同社調査では、1年間の実績で評価し、家電・調理を含めた4区分（国の「ZEH」「Nearly ZEH」「非ZEH」に「家電込みゼロエネルギー」を加えたもの）と、より厳しい基準を設けている。
調査結果では、「家電込みゼロエネルギー邸」が前年の約2倍となる32％（前年度17％）に、「ZEH相当邸」が27％（同30％）に達しており、PV搭載邸の計59％がゼロエネルギーを達成していることが分かった。
PVの容量別比較では、10kW以上を搭載している住宅で9割超のゼロエネルギー達成率となっており、15年は年間棟数の約25～30％と大容量PVのユーザーが拡大したため、家電込みゼロエネルギー邸の割合も大きく伸長したと考えられる。
また、電力量収支は「家電込みゼロエネルギー邸」でマイナス2,896kWｈ／年（同1,312kWｈ／年）、「ZEH相当以上邸」でマイナス276kWｈ／年（同プラス1,042kWｈ／年）。年間光熱費収支では、「家電込みゼロエネルギー邸」でプラス17万8,530円（同プラス11万9,676円）、「ZEH相当以上邸」はプラス8万9,061円（同プラス5万2,551円）となった。
さらに、今回より、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）の買い取り期間の終了後を見据え、蓄電池が今後の省エネ住宅にどのように寄与するか、実力を評価するための調査に着手。調査対象は、定置型大容量リチウムイオン蓄電池「e-Pocket（イー・ポケット）」の搭載邸1,368邸。調査期間は15年1～12月。蓄電池の放電量の実績把握と、電力の自給自足を想定した運転効果を検証した。なお、同蓄電池はグリーンモード（自立優先モード）、経済モード（経済優先モード）、非常運転モード（停電時モード）の3つのモードで運転でき、今回は経済モードとグリーンモードの2つを対象に調査した。
経済モード運転の場合、年間の放電量実績は中央値で1,310kWｈ／年、消費電力が多い冬と夏に放電量が多い結果に。同モードでは深夜電力を充電し、PVが売電していない時間（通常は朝、夜）に放電することになるため、放電時間帯が朝および夜に限定される。
一方、太陽光発電の余剰を充電するグリーンモード運転の場合は、夕方から翌朝までの長時間放電が可能となるため、経済モードよりも放電量が増加し中央値が1,590kWｈ／年と、より蓄電池を活用できることが分かった。
また、グリーンモード運転では蓄電池に充電する分、系統に流出する電力を24％抑制でき、さらに電力自給率も計42％（PV直接23％＋蓄電池利用19％）となり、PVから直接自家消費するのに比べ、自給率がほぼ倍増することも分かった。
これらの結果、同社では、将来的にFITの買い取り期間が終了した際、蓄電池搭載住宅の有効性が高まると考えており、今後は蓄電池の搭載をさらに推進していく考え。
