（株）富士経済は6日、「2016年版 住設建材マーケティング便覧」を発表した。住宅設備3分野14品目、建材5分野16品目の計30品目を対象に調査を実施したもので、調査期間は1～3月。
15年の住宅設備・建材市場は、4兆6,791億円（同1.1％減）と微減。同社は、「国内の新築住宅着工戸数の低調が続く中、既築住宅のリフォーム需要をいかに取り組んでいくかが課題」とし、省エネや安心・安全、健康・快適な居住空間の提供を推進している政策を背景に、「ZEH、長期優良住宅、スマートウェルネスをキーワードに、関連する高付加価値な住宅設備・建材市場が活発化する」とみている。
住宅設備は、前半の消費税増税による駆け込み反動の影響で、3兆73億円（前年比1.4％減）と微減。特にリフォーム向けが伸び悩み、水回り分野、空調・照明分野においては前年割れに。創エネ分野は、集合住宅向け太陽光発電システムや、ガスコージェネレーションシステム販売が伸長し微増した。
建材市場については、新築住宅着工戸数が微増したことから、1兆6,718億円（同0.7％減）と回復基調に。特に、リフォーム需要が堅調な内装材分野とエクステリア分野では、前年比増となった。
注目の創エネ分野（住宅用太陽光発電システムとガスコージェネレーションシステムが対象）は、5,692億円（同0.4％増）。
住宅用太陽光発電システムは、省エネ改正基準法の適合義務化により、2020年に向け新築戸建ての採用が増加するとしている。一方、既築住宅向けについては、補助金終了と売電価格の下落などにより、消費者の設置に対するマインドが低下しており、今後も低調な推移が続くと予測。
ガスコージェネレーションシステムは、太陽光発電システムと合わせたダブル発電の提案が進められており、大手ハウスメーカーを中心とした地場ビルダーの採用が拡大。また、戸建住宅への導入が主流だった家庭用燃料電池は、集合住宅への導入も開始しており、さらに省サイズ化モデルが市場へ投入されたことで、今後一層の普及が進むとみている。
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