シービーアールイー（株）（CBRE）は16日、「オフィス利用に関するテナント意識調査2016～これからのオフィスビルを考える～」を発表した。
テナントがオフィスビル移転の際に検討する項目は、「立地、交通利便性」が98％で最多。続いて「コスト（賃料・光熱費など）」が81％、「耐震性」が63％となった。また、今後想定されるリスクについては、「人材の不足」が67％、「経済の不確実性」が59％、「コストの増大（賃料、人件費など）」が42％だった。
従業員の満足度を高めるために必要な対策では、「交通利便性」が89％でトップとなり、以下、「室内環境の質（空調や照度など）」が73％、「フレキシブルな働き方」が40％となった。「フレキシブルな働き方」が上位3項目に入ったのは今回の調査が初めて。フリーアドレスの導入企業は50％で、前回（15年）の同調査から倍増。在宅勤務の導入も53％と前回よりも9ポイントアップしており、多様な人材が働きやすい仕組みをつくることで、企業が優秀な人材の確保を目指す様子がうかがえる。
注目するオフィスエリアについて聞いたところ、「東京駅」「品川駅」「虎ノ門」「渋谷駅」が上位となった。主要ターミナルや新駅設置等、交通利便性の高さが人材確保にプラスになるとみられている。また、いずれも今後5年間でオフィス床の新規供給が多く予定されているエリアでもある。
