不動産ニュース / 調査・統計データ

2017/3/29

賃貸住宅選び、半数が内見前毎日サイト検索

 フランスのテクノロジー企業であるCriteo S.A.(クリテオ)はこのほど、日本全国の3年以内に賃貸住宅へ引っ越しをした経験のある日本全国の20~59歳の男女600人を対象に、3月2~5日に実施したアンケート調査結果を発表した。

 検討物件を内見した人530人に、内見前にパソコンやスマートフォンで検索した頻度について聞いたところ、半数近くが「毎日」(44.9%)と回答。なお「毎日」との回答者は、30歳代女性では59.4%を占めたが、30歳代男性は30.8%にとどまり、男女で開きが見られた。

 現在居住する賃貸住宅を知った情報源は、トップが「PCで見た住宅情報サイト」(37.5%)、2位が「店頭で見た住宅情報」(28.8%)、3位が「スマホで見た住宅情報サイト」(22.3%)。年代別では、20歳代では「スマホでみた住宅情報サイト」(35.3%)が、40歳代では「PCで見た住宅情報サイト」(46%)がそれぞれ最多で、年代により物件検索の情報源が異なる様子が確認できる。

 物件探索にあたっての使用シーンでは、「広くいろいろな情報収集をしたい時」ではPC61.8%、スマホ50.8%となり、情報収集ではオンラインの情報に頼る傾向が明らかに。一方、「引っ越し先を決定したい時」では「不動産会社の店頭」が48.5%がトップであった。

記事のキーワード 一覧

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年5月号
「事故物件」、流通の課題は?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/4/21

「記者の目」を更新しました

有事に立ち向かうエリアマネジメント」を公開しました。

エリアの価値向上に大きく寄与する複合開発。住宅や商業施設、公共施設、教育施設や図書館、クリニックなどが一体的に整備されることで、再開発されたエリア内で日常生活が完結できるような、利便性の高い生活環境が整うケースもありますが、その規模感の大きさから有事の際に全体が連携できるのかといった懸念も…。今回は、オフィスビル・賃貸マンション・分譲マンションの3棟からなる複合開発「MEGURO MARC」を取材。防災対策の本音を調査しました。