まさにストック時代にふさわしい建物」などと述べる市川会長
（一社）日本ツーバイフォー（2×4）建築協会は15日、都市センターホテル（東京都千代田区）で定時社員総会を開き、2016年度収支決算や17年度の事業計画・収支予算などを承認。また引き続き開催した理事会で、市川俊英会長（三井ホーム（株）代表取締役社長）を再任した。
17年度事業計画では、重点項目として、「枠組壁工法建築物 設計の手引き」等の改訂や、住宅の耐震性に特化したリーフレットの作成領布など工法普及事業を盛り込んだ。また、パネル製作・施工を標準化したルールを取りまとめた手引書の発行など、生産の合理化および技能者育成の支援も注力。近年のツーバイフォー工法による2時間耐火構造や高強度耐力壁などの技術開発研究とツーバイフォー6階建て実験棟の検証等の成果を集約し、「中高層・大規模建築 設計・施工指針」としてとりまとめる。
総会後に開いた記者会見で市川会長は、「16年度のツーバイフォー住宅着工戸数は前年比7.1％増え、過去最高の12万3,000戸となった。住宅におけるシェアも12.7％と最高値を更新したが、まだまだ伸びる余地があると考えている。ツーバイフォー住宅は、全国どこでも、どの事業者が建てても性能が担保されているのが大きな特長。適切な方法で建築すれば年月を経ても資産価値が高い良質な住宅となり得、まさにストック時代にふさわしい建物。今後は資産価値という観点からも、ツーバイフォーをアピールしていきたい」などと述べた。
