オフィス関連事業を手掛ける（株）イトーキはこのほど、「働き方とオフィスに関する意識調査」を発表した。全国の従業員規模500名以上の企業に所属しているワーカー、男女400名が対象。
「自社の『働き方改革』に満足しているか」の問いでは、「大変満足している」が3.25％、「やや満足している」が40.00％、「あまり満足していない」が43.50％、「全く満足していない」が13.25％と、過半数のワーカーが満足していない結果となった。
また、「自社の『働き方改革』に満足しているか」と、「勤め先のオフィス環境には満足しているか」の問いをクロス集計すると、オフィス環境に満足しているワーカーの約90％が、自社の「働き方改革」にも満足していることが分かった。
「今後取り組みたい働き方改革の施策」については、「休暇取得の促進（育児・介護休暇、有給休暇など）」「テレワークの導入（自宅、コワーキングスペースなど）」「オフィスの改善（集中スペースなどの新たな『場』の設置、レイアウト変更など）」が上位に。40歳代以上の回答と20～30歳代の回答を比較すると、20～30歳代の回答が全項目で、「働き方」改革に取り組みたいと考えている割合が高いことが分かった。特に、「テレワークの導入」「オフィスの改善」など、働く場所・環境の変革に取り組みたい意向は、20～30歳代の方が10％以上高く、世代による「働き方改革」への意識の差が明らかとなった。
