東急グループの（株）イーウェルは25日、緊急事態宣言に伴うリモートワーク実施下での従業員の働き方の実態調査を発表。対象は企業に勤める20～60歳代の男女3,079名。期間は2020年4月27日〜5月2日。
リモートワークによる影響を聞いたところ、「仕事の量や質が下がった」と回答した従業員はが約40％となり、生産性に課題を感じている状況が明らかとなった。一方で、過去にリモートワークを実施したことがある従業員は、過去に実施したことがない従業員と比較し、仕事の量や質が低下していないことも分かった。リモートワークでの業務遂行を経験することで、生産性が徐々に改善される可能性が示唆される結果に。また、余暇時間の満足度については大きく向上しており、特に余暇時間の量的満足度が上がったとの回答は過半数となった。
生活習慣に関する変化については、睡眠時間が改善したという従業員は40％超にのぼった一方で、運動量が悪化したとの回答が75％に。外出自粛の影響もあり、運動習慣については悪影響が出ていることがうかがえる。
リモートワークにおける課題は、「出社しないとできない作業がある」（「非常に課題に感じる」「やや課題に感じる」の回答67％）、「作業設備等が不十分」（同64％）、「上司や同僚とのコミュニケーションが減った」（同63％）がトップ3に。
通常通り出社できる社会情勢になった場合のリモートワークの継続意向については、「強くそう思う」「そう思う」の回答は約60％と過半数を占めた。特に、30歳代では70％近くが継続したいと回答。一方で、60歳代以上は41％と他の年代と比べて低くく、年代によって差があることが明らかとなった。
また、リモートワークを実施して良かった点については、「移動のストレスが軽減された」に「強くそう思う」「そう思う」と答えた回答者は75％、「自分のペースで働くことができる」では62％にのぼった。
