（株）リクルートの住まい領域の調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは7日、「新築分譲マンション・一戸建て商品ニーズ調査（2021年）」結果を発表。コロナ禍中に住宅に求めることの変化をテーマに調査を行なった。
新築分譲マンション、新築一戸建て購入検討者を対象に、1都3県、関西圏、東海圏、地方都市（札幌市、仙台市、広島市、福岡市）でインターネットによるアンケートを実施。調査時期は21年9月13～21日。有効回答数は2,100件。
コロナ禍中に住宅に求めるものについて、新築分譲マンション、一戸建て検討者とも「通風・換気」「通信環境」「遮音性」「省エネ性（冷暖房効率）」など「基本性能・快適性」に関連した項目がコロナ禍で必要度が増し、収束後も高水準を維持すると予測。一方、「窓を開けずに換気できるウイルス除菌システム」といった「除菌・非接触」関連項目の多くは、今回のコロナ禍でその必要性が増したが、収束後の水準はそれほど高くないとした。「家族それぞれが一人で仕事や趣味に集中できるスペースがあること」も同様。
ZEHについては、「言葉を聞いたことがあるが内容を詳しくは知らない」（名称認知）が4割程度。「言葉も内容も知っていて関心がある」「言葉も内容も知っているが関心はない」（内容認知）が約22％だった。認知率を居住エリア別にみると、東海圏、関西圏、世帯構成別にみると夫婦＋子供（末子小学生未満）の層の比率が高い。世帯年収が高いほど認知率が高くなる傾向もみられた。
また、新築分譲マンション検討者に対し、ワークスペースおよび収納ニーズも調査。6つのワークスペースのプランを提示したところ、「多少費用が上がってもほしい」という比率がすべて5％前後にとどまった。比率が最も高いのは、「壁面を利用した収納のあるワークスペース」で6.0％。収納では、「多少費用が上がってもほしい」の比率が1割を超えるプランが2つあり、ワークスペースより収納への要望が高いことが分かった。比率が最も高いのは、「2畳以上の大型ウォークインクローゼット」で14.5％。「玄関収納・シューズインクローゼット」が11.4％と続いた。
