リノベる（株）は19日、「住まいの省エネに関する意識調査」の結果を公表した。20～50歳代535人を対象に、webアンケートを実施。調査期間は4月4～6日。
「住まいの省エネに関心はありますか？」との問いには、約7割が「関心がある」と回答。その内、「今年に入って関心が高まった・やや高まった」回答者は約7割にのぼった。関心が高まっているきっかけは、「電気代高騰」「世界情勢の不安」「災害」「気候変動」など。
「住まいの省エネ対策で思い浮かべるキーワード」については、1位「節電」（63.7％）、2位「省エネ家電」（57.6％）であった。続く「住まいの断熱」（39.3％）、「二重サッシ」（38.7％）、「断熱材」（35.9％）は4割を下回る結果。同社は、省エネ＝家電という認知が進んでおり、住まい自体を断熱するといった意識は消費者に根付いていないと分析している。
この問いで住まいの断熱関連を選択しなかったユーザーに、「断熱により住宅で消費する電力の25％を占める冷暖房使用量が減らせるだけでなく、カビ・ダニの発生が低減できる、ヒートショックが防止できる」等さまざまなメリットを知らせ、「それら効果を踏まえた結果、断熱に対する関心が変化しましたか」と質問。すると、約6割の回答者が、「住まいの断熱への関心が高まった（やや高まった）」と回答した。
