積水ハウス（株）の研究機関である住生活研究所は24日、「物価上昇による暮らしの調査（2023年）」の結果を発表。3月20～23日に全国の20～60歳代の男女540人を対象にアンケート調査を行なった。
昨年（22年）夏と比較し、商品やサービス別に個人が感じる物価上昇幅を尋ねると、「20％以上上昇した」との回答が、「公共料金（電気、ガス、水道）」で71.5％、「食料品」で54.6％に上った。生活費節約の実施有無については、79.4％が「実施した」と回答。節約した項目は「外食」（45.6％）がトップで、「食料品」（33.1％）、「衣料品」（30.7％）と続いた。
コロナの5類への意向を踏まえ、目的別に外出頻度の意向を聞くと、「増やす／やや増やす」との回答が、旅行（観光）で32.9％、アクティビティ（遊びに出かける）で33.3％に。「減らす／やや減らす」と比較して2～3倍多かった。
コロナ禍前（19年）と比較して自宅での食事が増えたことについて、76.7％が「メリットを感じる」と回答。メリットの内容は「野菜が多く取れる」（35.7％）が最も多かった。「家族とのコミュニケーションが増えた」（20.9％）、「家族が一緒に買い物に行ってくれる」（18.3％）も上位に挙がり、家族コミュニケーションへの良い影響も見受けられた。
コロナ禍前と比べた“家族と一緒に食卓を囲む機会”の増減は、コロナ禍初期（20年）は「増えた」が31.3％を占めた。「増えた」と回答した人に現在の状況を聞くと、「さらに増えた」「増えたまま」が合計で82.5％に上り、アフターコロナでも家族との食事が定着していることが分かった。
