東急不動産（株）は3日、同社の新築分譲マンションブランド「BRANZ（ブランズ）」の販売サプライチェーンにおいて、約1,000tのCO2削減を達成したと発表した。
従前、ブランズのマンションギャラリーは物件ごとに建設していたが、2023年9月、統合マンションギャラリー「東急不動産 BRANZギャラリー 表参道」（東京都渋谷区）を開設。リアルとデジタルの融合により1拠点で複数物件のマンション販売を行なうことで、販売活動にまつわるCO2の削減を図っていた。
具体的には、個別マンションギャラリーを運営していた時と比較し、ギャラリーを建設・解体する際のCO2排出量を削減。統合ギャラリーの開設に当たっては、CO2排出量を抑える環境配慮素材を積極的に採用。また、屋上に太陽光パネルを設置し、同社が開発・運営する発電所で作られた再生可能エネルギーも導入することで、統合ギャラリーは再生可能エネルギー100％の施設運営を実現。結果、23年9月から23年度末までの累計CO2削減量が約1,000tに至った。
同社は今年度以降も削減量を算出し、環境負荷軽減の効果を測定する。
