（株）一条工務店は28日、「災害と住まいについての意識調査2024」の結果を発表した。調査は7月6～15日、全国の男女1,228人にオンラインアンケートを実施した。
「災害でライフラインが停止した場合でも、できる限り在宅避難を優先したいか」との問いでは、51.5％が「とてもそう思う」、38.8％が「そう思う」と回答。およそ9割が在宅避難を優先したいと考えていることが分かった。
ただし、在宅避難を希望する人に、「ライフラインが停止した場合に備え家族全員分の飲食料や生活必需品を何日分備蓄しているか」を問うと、1～2日分が32.0％と最も多く、1週間分以上備蓄している人は3.3％に留まった。
また、自宅の耐震性に不安を感じている人は、築5年以下45.2％、築6～10年55.7％、築11～20年54.8％、築21～30年67.4％、築31年以上81.8％と、築6年以上で過半に達し、築31年以上に至っては8割が不安を感じている。不安の理由としては、「どれだけ耐震性があるのか把握できていない」（76.3％）が最も多かった。
「自宅周辺のハザードマップを見たことがあるか」については、「見たことがあり内容を覚えている」（48.0％）が過半数を割り、「見たことはあるが内容を忘れた」（40.2％）、「見たことがない」（11.8％）を合わせると「覚えている」を上回った。
「自然災害の際に避難する場所や避難経路を家族全員が把握しているか」は、「はい」が34.3％にとどまり、「いいえ」が45.4％、「分からない」が20.3％だった。
