（株）TERASSは2日、「住宅購入検討者に関する意識調査」結果を公表した。
一都三県に居住し2年以内に住宅購入を検討している、世帯年収500万円以上、20～50歳代のカップル・ファミリー層を対象に調査した。有効回答は1,097人。居住地域については、「都心」（東京23区内）、「郊外」（1都3県の郊外（※））「地方」（郊外以外の市部）とする。
物件探しに対してどの程度ストレスを感じているか？ の問いでは、「とても感じる」17.8％、「ややストレスを感じる」49.8％、「あまり感じていない」25.5％、「まったく感じていない」6.9％という結果に。ストレスを感じているとの回答が最も多かったのは年収1,000万～1,500万円の都心居住者で、「とても感じる」と「やや感じる」の合計が80％に達した。同社は、「都心では予算が高くても物件価格に届かず、資産価値やエリアへのこだわりも強い傾向にあるため、複数の住居タイプを並行検討する層も多い。そのため負担が増大している」と分析している。
住宅購入を検討しているエリアについて聞いたところ、都心居住者・高収入世帯ほど都心部を希望する人が多かった。住宅検討者が現実的に検討している金額は平均6,138万円。エリア別に見ると、都心居住者では7,056万円、郊外居住者は6,138万円、地方居住者は4,746万円だった。購入したい物件タイプは、全体のトップが「新築戸建住宅」（71.6％）。以下「新築マンション」（57.4％）、「既存（中古）戸建住宅」（38.6％）、「既存マンション」（37.4％）。年収1,000万～1,500万円の都心在住者に限定して見てみると、いずれの住居タイプも検討に入れている人の割合が高く、複数の住居タイプを並行検討していることが分かった。
同社は「限られた条件の中で理想の物件を探すためには、選択肢を広げざるを得ず、情報収集や比較作業に多くの時間・労力を費やすことが、ストレスの大きな要因になっている」と分析している。
※東京都市部、横浜市・川崎市、さいたま市・川口市・草加市・戸田市・和光市・朝霞市・新座市・蕨市、千葉県市川市・浦安市、習志野市・船橋市・松戸市・柏市・流山市
