大手マンションディベロッパー7社（※）で運営する新築マンションポータルサイト「MAJOR7（メジャーセブン）」は30日、「住んでみたい街アンケート」の結果を発表した。
メジャーセブンのインターネット会員で7社の新築マンションの購入意向を持つ首都圏（1都3県）・関西圏（2府2県）在住のユーザーを対象にWebアンケートを実施。調査期間は8月4～18日。回答者数は、首都圏2,433人、関西圏506人。
首都圏の「住んでみたい街」トップは「恵比寿」（389ポイント）で、2年連続のトップに。交通の便など利便性の良さ、飲食店の充実、洗練さ等が理由に挙がった。2位は昨年4位の「品川」（321ポイント）。3位は昨年と同じ「自由が丘」（281ポイント）となった。今回は、「横浜」（264ポイント）が6位から5位に、「表参道」（184ポイント）が12位から9位、「東京」（183ポイント）が11位から10位に順位を上げトップ10にランクインした。
関西圏のトップは、昨年2位の「西宮北口」（176ポイント）。交通の便が良い、商業施設の充実などが理由に挙がっている。2位は昨年トップの「梅田・大阪」（173ポイント）、3位は昨年に引き続き「夙川」（98ポイント）となった。今回は「岡本」（67ポイント）が7位から4位に、「西宮」（56ポイント）が圏外から5位に、「高槻・高槻市」（55ポイント）が15位から6位に、「芦屋川」（50ポイント）が11位から9位に、「御影」（44ポイント）が12位から10位とランクアップした。
今回は、「ZEHマンション」と「住宅省エネ性能ラベル」の認知度や重視度などを調査した。ZEHマンションについて、どの程度知っているか聞いたところ「内容までよく知っていた」との回答が
30.1％、「聞いたことはあるが、詳しくは知らなかった」「言葉だけ聞いたことがある程度」を含めると認知率は74％と7割を超えた。同様に、「住宅省エネ性能ラベル」については認知率は78.8％と8割近くなった。ZEHマンション、住宅省エネ性能ラベルともに、性別では男性が、年代別では30歳代をピークとした低年代層ほど、認知率が高くなる傾向が見られた。
マンション購入を検討する際、「ZEHマンションであること」をどの程度重視するか（10点満点で何点か）を聞くと、6点以上と回答した人は65.6％となった。「住宅省エネ性能ラベルが高いこと」では、6点以上と回答した人は70.9％と7割を超えた。「ZEHマンションであること」「住宅省エネ性能ラベルが高いこと」ともに重視度が高くなる傾向が見られた。
（※）住友不動産（株）、（株）大京、東急不動産（株）、東京建物（株）、野村不動産（株）、三井不動産レジデンシャル（株）、三菱地所レジデンス（株）
