細田工務店は、2001年4月～9月期の「首都圏の戸建分譲団地供給状況」をまとめ発表した。
県別の供給戸数では、東京都1,064戸（前年同期比6.3％増）、神奈川県555戸（同▲5.5％）、埼玉県339戸（同▲17.5％）、千葉県700戸（同▲7.3％）、茨城県72戸（同140％増）と東京都、茨城で増加が見られたが、埼玉では、前期に比べ小規模物件がまとめて供給されたなかったことにより2桁のマイナスとなった。
土地面積は、首都圏平均で42.46坪（同▲2.5％）と減少傾向にあり、最も平均面積が広いエリアは茨城県の57.83坪で、最も狭いエリアは東京23区内の27.76坪となった。増減の大きいエリアとしては、小田急・田園都市沿線で54.43坪から49.05坪へと5.38坪減少を示した。これは平均60坪台で供給されている東急田園都市沿線の大型団地が減少したことによる影響。
建物面積は、首都圏平均で32.93坪（同▲1.0％）、最も面積の広いエリアは千葉県内房の39.25坪で、最も狭いエリアは東京23区の30.54坪、増減の大きいエリアは茨城県の37.82坪から35.37坪へ2.5坪減少した。これは大型継続団地の建物面積の減少によるもの。
供給価格の動向は、首都圏の平均価格が5,107万円（同▲6.6％）、ピークの価格帯は前年同様4,000万円台となった。また、3,000万円台の増加と5,000万円台の減少が目立つ結果となった。
