（株）細田工務店はこのほど、2009年上期（09年4月～9月）の首都圏戸建分譲団地の供給動向を発表した。同社が2ヵ月おきに調査している販売データをもとに分析したもの。
同期の建売住宅の新規物件数は288物件（前年同期比▲9.7％）、供給戸数は2,242戸（同▲23.5％）と大幅に減少した。1回当たりの供給戸数も、7.78戸（同▲1.40戸）。4戸以下のシェアが43％（同9ポイント増）と大幅に増えており、期分け販売により在庫リスクを避ける動きが、大手ディベロッパーを含め首都圏全域でさらに顕著になっている。また、平均価格は4,597万円（同▲6.3％）と下落した。
一方、初月の売上率は48.5％（同9.0ポイント増）で、ほぼ07年上期水準を回復した。期末在庫数は1,368戸（同▲41.2％）まで減少。ただし、新規在庫戸数は408戸（同▲22.8％）と減ってはいるものの、新規市場の売上率回復の遅れから、減少幅は低かった。
同社は、「供給サイドに慎重な姿勢は見えるものの、急激な在庫処理が進んでおり、今後市場エリアによる差はあるが、供給量の面では緩やかに回復基調に向かうものと推測される」とコメントしている。
