阪急不動産（株）は5日、これからの日本社会に求められる未来の住まいを考えるプロジェクト「LIVING STYLE 2025 住まいの未来」を開始すると発表した。
東京オリンピックから5年後の2025年には、日本人の平均年齢は50歳になり、高齢化率の上昇や生産年齢人口の減少・空き家や単身世帯の増加など、大きな社会変化が予想されている。
一方、IoTやAIなどの技術の進歩も目覚ましく、これから起こる大きな生活様式の変化に対応するためには、これまでとは違う住まいのあり方やサービスが求められる。
そこで、同プロジェクトでは、その第1歩として、「今後、生活環境が大きく変化する未来においても、人々は集まって住むのか」という問いをテーマに、25年の集合住宅のあり方を構想・開発するためのワークショップを開催。世界的なクリエイティブ機関のアルスエレクトロニカと共に、未来への洞察を深めた。
彼らからのインスピレーションに加え今後は、富士通デザイン（株）の共創のもと、未来のヒト・住まい・まちが求める価値を独自に探求し、未来の住まい像を提案していく。
