アットホーム(株)と(株)三井住友トラスト基礎研究所は21日、2018年第1四半期(18年1~3月)のマンション賃料インデックスを発表した。アットホームが蓄積している全国12エリアの賃貸マンション成約賃料情報をもとに、四半期ごとに調査を実施。09年第1四半期を基準に賃料変化を指数化している。なお、指数値の差が「~-5.00」は大幅に低下、「-4.99~-0.51」は低下、「-0.50~+0.50」は横ばい「+0.51~+4.99」は上昇、「+5.00~」が大幅に上昇とする。
当期の全国主要都市のインデックス(総合)は、首都圏では東京23区が106.41(前期比+1.36)、東京都下98.40(同+0.98)、横浜・川崎市102.48(同+0.88)、千葉西部101.44(同+1.97)、埼玉東南部101.08(同+1.07)。全エリアで上昇した。
地方都市については、札幌市114.87(同+2.39)、仙台市115.96(同+0.43)、名古屋市102.69(同+4.25)、京都市110.17(同+1.79)、大阪市113.57(同+1.42)、大阪広域101.01(同+0.01)、福岡市105.56(同+0.21)。
物件タイプ別では、東京23区でシングルタイプ(18平方メートル以上30平方メートル未満)が105.42(同+0.97)、コンパクトタイプ(30平方メートル以上60平方メートル未満)が107.64(同+1.24)、ファミリータイプ(60平方メートル以上100平方メートル未満)が102.36(同+0.87)となった。