東京建物（株）は12日、「仕事に関する意識調査」結果を発表した。同社が2012年より展開している、働く女性が考える・働く女性のための住まいづくりプロジェクト「Bloomoi（ブルーモワ）」の一環として調査を実施。住まいを通じて「働き方改革」をサポートする目的で、20～50歳代までの男性200名・女性200名を対象に、インターネットによるアンケート調査を行なった。調査期間は、7月24～26日。
「働き方改革」と聞いて思い浮かべるシチュエーションについては、全体の6割以上が「長時間労働の是正」（61.0％）と回答。「仕事の効率化・生産性向上のサポート」（37.5％）が続いた。一方で、「勤務場所の自由化」（25.8％）や「在宅勤務の承認」（22.3％）など、職場の外における取り組みを選択した人は少数派という結果に。働き方改革は、「職場での改革」であると捉えている人が多いことが分かった。
「リモートワークの制度を利用したいか」との問いには、20歳代女性の48.0％が「可能であれば利用したい」と回答。女性は男性と比較しても、全体的に利用意向が高く、30歳代以上の各世代ともに利用意向が上回る結果となった。
1日の通勤時間については、4割以上の人が通勤に1時間以上を割いているという実態が明らかに。リモートワークを週に数回でも利用することで、「生み出された時間を休息や趣味習い事、友人・家族とのコミュニケーション等に割くことが可能となり、結果として各個人の人生を充実させることにつながる」としている。
理想的な在宅勤務環境では、「ネットワーク等のインフラ環境」を挙げた人が54.6％でトップ。「集中しやすい環境」（53.8％）、「リラックスできる環境」（37.0％）と続いた。
