積水化学工業（株）は25日、「長期停電時における蓄電システムの稼動状況調査」の結果を発表した。
同社は、蓄電システムを取り入れた戸建住宅の普及に努めており、2018年9月時点で、新築・リフォームを含め、太陽光発電（PV）を約19万9,000棟、蓄電池を約1万7,000台、住宅と電気自動車（EV）に搭載されている大容量蓄電池の間で電力のやりとりができるV2H（Vehecle to Home）を約500台、HEMSを5万2,000台出荷している。
今回の調査では、18年9月の北海道胆振東部地震（9月6日）と、台風21号（9月4日）、台風24号（9月30日～）において発生した長期停電時に、同社の蓄電システムがどのように稼動しているかをHEMSデータにより遠隔分析した。
蓄電池は、「北海道胆振東部地震」で494戸（停電日数最大2日）、「台風21号」で282戸（同4日）、「台風24号」で615戸（同3日）が稼動。蓄電システム出荷邸約8％で稼動したことが分かった。
個別では、5kWhのコンパクトタイプ蓄電池を搭載している住宅でも約2日間にわたり夜間も含め、蓄電池から電力が供給できた事例や、EVに搭載されている大容量蓄電池を活用し、空調だけでなく、給湯器やIHクッキングヒーターなども使用し、日常に近い生活を確保できた事例などがあった。
同日開催した報告会において、同社住宅カンパニー住宅営業統括部住宅営業部長（兼）住宅商品企画部長の村上 健氏は「これからは『いかに使いこなしていくか』が大切になる」と説明。台風24号の接近時には顧客に対し「PV・蓄電池の使い方」を事前にメールで送信。充電電量を多く残す設定や満充電にするなど、災害に備えた顧客が多かったことから、今後も停電が想定されるケースでは、使用方法などを発信していくとした。
