（独）都市再生機構（UR都市機構）は12日、「平成世代と昭和世代の暮らし意識調査」の結果を発表した。10～50歳代の各年代の男性100人・女性100人、計1,000人が調査対象。調査期間は2月11～13日。
都会と田舎、どちらに住みたいかを聞いたところ、両世代とも「どちらかと言えば都会」が最多回答に。「都会」回答者も含めると、平成世代では56.8％、昭和世代では55.2％が都会に住みたいと望む結果となった。
住むまちを決める場合にどんな点を重視するか？では、両世代とも「買物環境が充実」（平成58.0％・昭和62.5％）がトップに。「職場・学校の近く」は平成世代ではがトップと同率（58.0％）で並んだ。昭和世代の2位は、「治安」（54.0％）で、昭和世代では「治安」は3位であった。
住宅を決める際の重視ポイントについては、平成世代は「家賃／価格」（80.3％）、「間取り」（69.8％）、「広さ」（61.5％）の順、昭和世代は「間取り」（74.0％）、「家賃／価格」（72.3％）、「日当たり」（68.3％）の順となった。
なお、平成世代は「広さ」「キッチンなどの最新設備の充実」「デザイン性」の項目で昭和世代を5～10ポイント上回り、SNS映えを意識してか、広さやおしゃれさを求める傾向がうかがえた。逆に、昭和世代は「日当たり」や「隣にどんな人が住んでいるか」の項目で平成世代を15ポイント以上上回っている。
