（株）リクルートの住まいに関する調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは3日、2023年度の「賃貸契約者動向調査」の結果を発表した。スクリーニング調査を実施した上で、23年4月1日～24年3月31日に、自らが物件選びに関与した賃貸住宅に入居し、現在も居住している人をピックアップして調査。有効回答数は3,997サンプル。
「魅力を感じるコンセプト住宅」について聞いたところ、「防災賃貸住宅」が35.1％で最も高くなった。次いで「デザイナーズ賃貸住宅」が29.0％、「子育て世帯向け」が24.6％、「ZEH賃貸住宅」が23.0％。防災賃貸住宅の回答比率が高かったのは四国（41.8％）、東北（37.8％）、北陸（36.7％）と、南海トラフ地震や東日本大震災、能登半島地震といった大規模災害の影響が見て取れる。また男女別では大きな差が出ており、女性の回答比率が40.4％だったのに対して、男性は27.2％にとどまった。
ハザードマップの利用状況については、住まい探しの際に自分で調べた割合は40.2％だった。地域別では首都圏（43.4％）、東海（43.0％）、東北（45.3％）、四国（41.3％）で4割を超えた。さらに地域を細分化すると、東京23区（45.8％）や愛知県三河地域（48.8％）の回答割合が高かった。
また、「ZEH賃貸住宅」に魅力を感じると回答した人に、魅力を感じる点について聞いたところ、「光熱費を抑えることができる」が63.0％で最も多くの回答が集まった。「結露やカビを抑制できる」が55.5％、「太陽光発電による売電収入が居住者に還元される」が54.0％で続いた。「社会貢献ができる」という回答も32.7％となった。
