（株）フロンティアコンサルティングは19日、「オフィスワーカーの働き方に関する市場調査」結果を公表した。2024年11月に、従業員数5人以上の国内企業に勤務する20～60歳代の男女2,000人を対象に実施したもの。
組織や社会への貢献実感度と貢献志向度が共に高いワーカーを「実感志向型」、実感度は高いが、志向度が低いワーカーを「実感非志向型」、実感度が低く、志向度が高いワーカーを「非実感志向型」、実感度と志向度が共に低いワーカーを「非実感非志向型」と分類。同調査では、「実感志向型」を「コンシャスワーカー」と定義し、「働きがいとオフィス（働く環境）」「働きがいと生産性」の関係について、コンシャスワーカーに該当する943人に着目しながら分析した。
働きがいが高まるオフィスについては、コンシャスワーカーの回答傾向から「チームワークの場としての機能が充足されている」「柔軟な働き方ができる制度が整備されている」「チームワーク重視の観点から完全リモートは逆効果の可能性がある」の3要素を挙げた。
コンシャスワーカーは、会社と自身の目標を重ね達成に向けて前向きに仕事に取り組めているほか、自身が活躍人材として組織に定着しつつ転職希望者に自社を推奨する割合も高かったことから、組織の人材確保にも寄与できる存在とした。また、心身の不調やストレスによるパフォーマンス低下が起こりにくい状態にあることから、働きがいが組織の生産性向上にも寄与するとした。
さらに、オフィスへの投資が働きがいに影響を及ぼすかを調査したところ、「自社はオフィスへの投資が積極的だ」と感じているワーカーほど、オフィスの機能充足度合いや働きやすさについての評価が高いことが分かった。
19日に会見した同社執行役員デザイン部部長の稲田晋司氏は、「チームワーク機能の充足や柔軟に働ける環境はコンシャスワーカーの評価につながり、仕事の質の向上・組織の人材確保・生産性低下の低減という観点で、組織の生産性に好影響をもたらす可能性がある」と総括した。
