「入居者本人のニーズを反映させてから貸し出す」という「自分好み賃貸プロジェクト」を提案している（株）人と不動産（大阪市天王寺区、代表取締役：小上馬 大作氏）は15日、「賃貸物件オーナーの本音調査」の結果を発表した。賃貸物件を複数所有し、1都1道2府6県（北海道・東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・愛知県・大阪府・京都府・兵庫県・福岡県）に在住するオーナー400名に対し、アンケート調査を実施した。調査期間は3月18～26日。
自身が所有する賃貸物件について、空室対策は十分かどうかを聞いたところ、「ある程度対策を講じているが、改善の余地がある」（56.5％）が最多となり、次いで「十分な空室対策を講じている」（19.0％）、「対策を講じているが、効果を実感できていない」（12.5％）、「対策を講じていない」（8.5％）となった。
空室が埋まらない理由については、「物件の築年数が古い」（32.5％）がトップとなり、「近隣に競合物件が多く、競争が激しい」（28.9％）、「立地条件が悪い」（26.4％）が続いた。
空室対策でどのような情報や意見を参考にしているかについては、「管理会社からの提案」（37.0％）が1位で、「不動産仲介業者の意見」（35.6％）が2位、「自身の経験や判断」（30.4％）が3位に。専門家からの助言を重視しているオーナーが多い一方で、自身の経験を生かして判断するオーナーも一定数いることが分かった。
