（株）矢野経済研究所は9日、ZEH市場に関する調査結果を発表した。
調査期間は2025年1～3月。ZEH（戸建住宅・集合住宅）の設計・施工に関わるハウスメーカー、不動産事業者、ゼネコンを対象に、同社専門研究員による直接面談（オンラインを含む）、文献調査併用で実施した。
なお、同調査のZEH市場規模（建築物の工事費ベース）は、「ZEH（再生可能エネルギー導入が必須）」「Nearly ZEH（同）」「ZEH Ready（同、集合住宅のみ）」「ZEH Oriented（再生可能エネルギー導入は不問）」のいずれかに該当する住宅すべてを対象として算出した。
23年度のZEH市場規模は6兆5,712億円（前年度比61.4％増）。このうちZEHとして建設された戸建住宅（戸建ZEH）は約4割、集合住宅（集合ZEH）は約6割を占めている。
過去3年間（21～23年度）の平均成長率は、戸建ZEHが19.1％増、集合ZEHが163.5％増となった。「エネルギー基本計画」では、家庭部門において30年度までに省エネ基準をZEH水準に引き上げることが掲げられているため、各デベロッパーは20年代前半～半ば以降に設計・着工・販売する住宅を原則ZEH Oriented以上としている。このような取り組みによって、集合ZEHが大幅に増加したとみられる。
今後の市場規模については30年度に14兆円、35年度に17兆2,700億円を見込んでいる。
