分譲マンション事業の総合コンサルティングを手がける（株）トータルブレイン（東京都港区、取締役社長：久光龍彦氏）はこのほど、「穴場エリアを探る～千葉エリア～」と題したレポートを発表した。
千葉県から都心部へ向かう鉄道8路線と環状に走るJR武蔵野線から、83駅をピックアップ。各駅圏（徒歩10分以内）での過去・将来のマンション供給動向から「穴場」を割り出した。（1）旧価格（2000～04年）の年間平均供給戸数、（2）新価格（06～09年）の年間平均供給戸数、（3）（1）・（2）の格差、（4）10年以降の供給予定（2年分）を調査。（2）と（4）の半分との和が（1）を下回る駅圏を「需給バランスがいい」と判断。各駅の「駅力」（利便性）を加味し、どちらも良好な駅圏を「穴場」としている。
その結果、「穴場」エリアとなったのが「我孫子」（JR常磐線）、「市川」（JR総武線）、「浦安」（東京メトロ東西線）、「勝田台」（京成本線）など14駅。全体の特徴として（1）他のエリアと比較して新価格の供給数落込みが非常に少なく、今後の供給材料も非常に多い、（2）特に、北総鉄道線は、新価格のボリュームが急増し、供給材料も旧価格市場の2倍のボリュームが控えているなど、需給バランスが悪い、（3）駅遠立地のマンションは、単価の多少の上昇も受け入れられず、販売苦戦、（4）沿線力や駅力が販売に大きく影響し、駅力の高い駅と低い駅とで、初月販売率が10％違う、などとした。
これらの実態と競合となる建売市場の現状を踏まえると、千葉エリアでは（1）住戸の広さに対するニーズが強く、面積圧縮によるグロス調整が難しいため、単価上昇がグロス価格に直結し、よほど希少性が高い立地でない限り、それを吸収する余裕がない、（2）千葉エリアの建売住宅は、安くて駅近であることから競争力が圧倒的に高いため、マンションは駅近立地（徒歩7～8分程度まで）での供給が必須条件、とした。
そのうえで「絶対競合相手となる周辺の戸建市場を十分分析し、立地・価格・商品力で上回れるかどうかの検証が最も重要」と提言している。
