（株）矢野経済研究所は18日、「次世代住宅（スマートハウス、ZEH：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連主要設備機器市場」に関する調査結果を発表した。調査期間は2017年5～7月、次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体他を対象に、同社専門研究員による直接面談、文献調査併用で実施した。
なお、次世代住宅関連主要設備機器とは、制御系機器の「HEMS」「スマートメーター」、創エネ系機器の「太陽光発電システム」「燃料電池システム」「ガスエンジンコージェネレーションシステム」、蓄エネ系機器の「家庭用蓄電システム」「V2H（Vehicle to Home）」の計7機器（全て住宅用）とした。
16年度の市場規模（7品目・末端販売額ベース）は、需要の高まりを見せる一方で、市場の大半を占める太陽光発電システムの縮小の影響から7,191億円4,000万円（前年度比12.3％減）と推計。今後も太陽光発電システムは厳しい市況が続くと推察されることから、20年度の市場規模は16年度比29.4％減の5,074億2,000万円になると予測した。
将来的な市場拡大の鍵を握るのが、HEMSを活用した新たな付加価値の提供とみられ、同社では、安全・安心や健康・福祉など住宅を舞台とした各種サービスの他、住宅・設備機器のメンテナンス、取得データを異業種企業と連携しながら活用することでさまざまな生活サービスへの活用が期待されると分析している。
