（株）東京カンテイは31日、「一戸建て住宅データ白書2018」を公表した。全国の戸建て住宅（土地面積50～300平方メートル、最寄り駅からの所要時間が徒歩30分以内もしくはバス20分以内の木造で、土地建物共に所有権の物件）が対象。
首都圏における新築一戸建ての1戸当たりの平均価格は4,069万円（前年比1.8％上昇）。前年の変動率よりも大きく、新築マンション平均価格の上昇率（同0.9％上昇）と比較しても上昇傾向が顕著となった。平均土地面積は115.1平方メートル（同0.3％減）、平均建物面積は98.3平方メートル（同0.5％減）と、ほぼ変動していない。
中古（既存）一戸建て住宅の1戸当たりの平均価格も、3,485万円（同4.4％上昇）と大きく上昇。前年の上昇率（1.2％）と比較しても、上昇傾向が明確となった。平均土地面積は129.4平方メートル（同1.0％減）、平均建物面積は101.3平方メートル（同0.2％減）と、横ばい傾向となった。
供給戸数を見ると、新築一戸建ては全国で11万7,712戸（同1.2％増）、中古（既存）一戸建ては6万5,995戸（同3.4％減）だった。首都圏においては、新築一戸建てが6万5,416戸（同6.8％増）、中古（既存）一戸建てが2万6,273戸（同3.4％減）だった。同社は「首都圏の中古戸建てについては、18年下期から駅近物件の価格が上昇しており、今後も同様の傾向になるのでは」と分析している。
