不動産ニュース / 調査・統計データ

2019/8/27

スマートハイム、災害後の生活再建に貢献

 積水化学工業(株)住宅カンパニーは27日、戸建住宅商品「スマートハイム」の災害時の貢献度と実態を調査した「スマートハイム安心度調査」結果を公表した。

 調査対象は、北海道、沖縄を除く全国のスマートハイムFAN会員。実施期間は2019年7月8~21日。回答総数は3,358人。

 PVやHEMS、蓄電池といったレジリエンス機能を持たせたスマートハイムに住む人のうち、被災経験がある人に「スマートハイムで暮らすことは災害時への安心になっていますか」と聞いたところ、91.5%が「非常になっている」「なっている」と回答した。

 回答中には、「近所の友人のスマートフォンを充電してあげた」など共助による「減災」が実践されていることが明らかになったほか、「(災害時も)ほぼ普通の生活ができた」などスマートハイムのレジリエンス機能が、1日も早い生活再建を目指す「縮災」にも貢献していることが分かった。

 同社は同調査で、被災経験の有無で防災意識に差があることが分かったことから、「縮災」を実現するレジリエンス機能の重要性を啓発するため、9月1日より全国のセキスイハイム展示場で、「縮災」の必要性についての解説動画を用意する方針。

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