ミサワホームグループのシンクタンクである（株）ミサワホーム総合研究所はこのほど、「新型コロナウイルス影響下における住まいの意識調査レポート」を発表した。20～69歳の男女824人の既婚者、かつ新型コロナウイルスの影響で在宅勤務をした人824人を調査した。調査は6月4、5日に実施した。
在宅勤務での困りごとについては、「仕事に適した部屋がない」（28.4％）が最多で、次いで「運動不足、座りっぱなしによる身体疲労」（27.8％）、「仕事に適した家具・設備がない（デスク、モニタ、椅子など）」（26.3％）となった。在宅勤務を実施した場所別にに困りごとを見てみると、リビングで実施した人では「仕事に適した場所がない」（35.1％）、書斎で実施した人では「運動不足や座りっぱなしによる身体疲労」（31.9％）、寝室で実施した人では「仕事に適した家具・設備がない」（34.9％）がトップと、場所により困りごとが異なる結果となった。
在宅勤務の際に使った場所の数は、「1ヵ所」が70.9％と多数を占めたが、「2ヵ所」は24.0％。オフィスで徐々に広まりつつある「ABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）」が、住まい環境では難しい状況が浮かび上がった。
外出自粛の影響で家で過ごす時間が長くなったことでもっとも増えた活動については、「家事」（20.8％）、「睡眠」（17.6％）、「余暇」（16.1％）の順に。在宅時間増加で生活の中で変化したことでは、「家族が同じ空間で一緒にいること、顔を合わせることが増えた」が72.5％でトップ。次いで「家族と会話が増えた」（57.8％）、「家族の仲が良くなった」（32.4％）と、おおむね家族関係が良好に変化したとの回答が目立つ結果となった。
この結果を受け、今後在宅勤務を今後の働き方の一つとして検討する企業が増えていること、また子供についても今後オンラインでの学習機会の増加が予想されることから、同社ではWithコロナ・Afterコロナの時代のニューノーマルとして在宅勤務・学習が定着することを見込み、今回の調査結果から見えてきた課題と解決ポイントをレポートとして公表。在宅勤務において複数の仕事場所を使い分けるための住まい整備、親子そろっての在宅勤務・学習をするメリットや快適に行なうための方法などをまとめている。レポートはホームページで公開している。
