三井不動産（株）は22日、既存躯体を再利用するリファイニング建築について、現在計画中の物件でCO2排出量削減効果を評価し、72％の削減効果があることが判明したと発表した。
（株）青木茂建築工房の協力のもと、東京大学新領域創成科学研究科・清家 剛教授との共同研究として実施。一般的に建物建設において、既存建物の解体および、新たな躯体建設で調達される鉄やセメントなどの建築資材の製造時に多くのCO2が発生するが、既存躯体の80％以上を再利用するリファイニング建築では、建て替えと比較してCO2排出量の大幅削減が可能となる。今回の共同研究では、製造、運搬、施工の段階のうち、最も削減効果が大きい製造段階に注目し、リファイニング建築時に使用される建築資材量を算出し、資材の製造時に排出されるCO2排出量を試算。同様に算出した建て替えの場合と比較し、同建築手法の削減効果を検証した。
対象の物件（東京都新宿区）は1971年築、旧耐震基準の鉄骨鉄筋コンクリート造一部鉄筋コンクリート造地上9階建ての賃貸住宅で、延床面積は約2,610平方メートル。建物寿命を新築同等とするため、躯体の調査、補修を実施した上で耐震性能を現行法規レベルまで向上させる。また、竣工後の運用時エネルギーも新築同等とするため、サッシ交換や断熱改修等を実施する計画。
検証結果では、既存躯体の約84%を再利用することにより、建て替えの場合躯体の資材製造に伴うCO2排出量1,761tに対して、躯体の資材製造に伴うCO2排出量は40t。既存建物と同規模に建て替えた場合と比較して、全体でCO2排出量1,721t（約72%）削減できることが判明した。
