（株）矢野経済研究所は23日、2022年度の主要住宅設備機器市場に関する調査の結果を公表した。「水回り設備機器」「水回り関連設備機器」「創エネ関連設備機器」を主要住宅設備機器と定義し、市場規模や今後の展望等についてまとめている。
22年度の市場規模は1兆9,430億円（前年比7.7％増）。東南アジアをはじめとした部品生産国の供給網が正常化したことで、部品不足が解消し、メーカーが減産分を挽回したことに加え、原材料費の高騰を製品価格に転嫁したことがその要因と考えられる。コロナ禍で住環境を見直す機運が高まったことも市場の拡大につながった。
23年の市場規模は、１兆9310億円と小幅ながら縮小すると見込む。新築住宅着工の減少に加え、レジャーや旅行といった分野に消費がシフトすると予測。水回り設備市場は1兆50億円、水回り関連設備機器市場は5,546億円、創エネ設備市場は3,716億円と予想した。
その後、24年の市場規模は1兆9,337億円、25年は1兆9,441億円を小幅に増減しながら推移し、30年の市場規模は1兆9,186億円と予測する。
