コリアーズ・インターナショナル・ジャパン（株）はこのほど、「コロナ禍前後のオフィス・職場環境の変化」について意識調査結果を公表。2月6～9日に、首都圏および関西圏に居住で20歳以上で正社員として働くオフィスワーカー男女を調査した。有効回答数は1,208人（うち集計対象は448人）。
テレワークの実施状況を聞いたところ、年齢の高い層ほどフル出社の割合が高く、低い層ほどテレワーク割合が高い傾向が見られた。地域・世代別に回答を集計したところ、首都圏では40歳代以下の年代のフル出社の割合は50％以下に。一方関西圏ではすべての年代で50％以上がフル出社という回答で、地域により違いがあることが分かった。
さらに細かく見てみると、首都圏は、50歳代以下の出社率に年代間での大きな差は見られない中で、60歳代の出社率が突出して高かった。関西圏では年代観の差はあまりなく、総じて80％超の出社率であった。
子供の有無による出社率・テレワークの傾向には明確な違いが確認できなかった。
コロナ禍前後に職場環境で変わったところは？ との質問では、首都圏では、出社傾向にかかわらず「テレワークが導入された」が回答のトップ（フル出社：30.7％、ハイブリッド：29.1％、フルリモート：34.6％）に。一方、関西圏では、フル出社では「最小限のコミュニケーションになった」（19％）、ハイブリッドでは「出社頻度が下がった」（25％）、フルリモートでは「テレワークが導入された」（33.3％）がそれぞれトップとなり、働き方によって非対面コミュニケーションに対する感じ方が異なることがうかがえる結果に。
