（株）矢野経済研究所は6日、2023年度の主要住宅設備機器市場に関する調査の結果を公表した。「水回り設備機器」「水回り関連設備機器」「創エネ関連設備機器」を主要住宅設備機器と定義し、市場規模や今後の展望等についてまとめている。
23年度の市場規模は1兆9,868億円（前年比2.3％増）。水回り設備機器市場における原材料費高騰によるメーカーの価格改定や、創エネ関連設備機器市場での再生可能エネルギー由来電力の自家消費需要増が、市場の拡大につながったとみられる。
24年の市場規模は2兆471億円と、前年度比3.0％拡大を見込む。水回り設備機器市場は価格改定の効果が今後も継続し1兆735億円の予測。水回り関連設備機器市場は子育てエコホーム支援事業や給湯省エネ事業などの補助金制度の実施が販売促進につながると予測し5,719億円。創エネ関連設備機器市場は4,017億円と予想した。
