パナソニック ホームズ（株）の「くらし研究室」は2日、「省エネに関する認知調査」の結果を発表した。7月30～31日に、5年以内に賃貸住宅への転居の意向を持っている首都圏（東京都および埼玉・千葉・神奈川の3県）在住の20～69歳の男女520人を対象に、インターネット調査を行なった。
「ZEH」の理解度を聞いたところ、「聞いたことがあり、内容も知っている」と回答した人は16.2％にとどまった。「聞いたことはあるが、内容は知らない」が26.2％。「聞いたことがなく、知らない」は57.7％と、半数以上となった。
「聞いたことがあり、内容も知っている」と答えた84人に対して、「ZEH」の対象になると思う建物の種類を聞くと、「戸建て注文住宅」と答えた人が73.8％。以下、「戸建て分譲住宅」65.5％、「分譲マンション」65.5％、「賃貸マンション」53.6％、「賃貸アパート」33.3％と続いた。
建物の断熱性能の高さが光熱費削減や快適性につながると理解しているのは、7割以上。「光熱費削減」は75.2％、「快適性」は74.0％の人が、断熱性能が高いことによるメリットとして「知っている」と回答した。
ZEH賃貸住宅への入居について、「家賃アップ額が光熱費削減額と同等であれば、一般的な賃貸住宅よりもZEH賃貸住宅を選びたいと思う」と答えたのは45.8％で、「選びたいと思わない」（23.8％）の約2倍となった。
「選びたいと思う」と回答した238人のうち、家賃アップ額が光熱費削減よりも多少高くてもZEH賃貸住宅を「選びたいと思う」と答えたのは45.0％。同社は、「ZEH賃貸住宅の認知度を高めることで、入居者の賃貸住宅選びの材料となり得る」とした。
一方、「ZEH賃貸住宅をインターネット等で探す方法を知っているか」を聞いたところ、「知っている」が20.8％、「知らない」が79.2％という結果になった。
省エネ性能表示制度の認知について聞くと、「聞いたことがあり、内容も知ってた」と答えた人はわずか11.0％。「聞いたことはあるが、内容は知らなかった」が23.3％、「聞いたことがなく、知らなかった」が65.8％と、ほとんどの人は知らないことが分かった。「省エネ性能ラベルがあると、ZEH賃貸住宅のような環境貢献度の高い賃貸住宅が選びやすくなると思うか」については、「かなりそう思う」が17.7％、「ややそう思う」が44.0％と、計61.7％が「選びやすくなる」と回答した。
