リノベる（株）は6日、「単身世帯の中古住宅購入検討者への意識調査」結果を発表した。20歳から59歳までの首都圏在住の男女で、既存（中古）住宅を購入、もしくは購入を検討中の未婚単身世帯の人を対象にWebアンケート方式で調査を実施した。有効サンプル数は153人。
コロナ禍前後で住宅購入の検討状況に変化があったかを聞いたところ、「購入意向が高まった」（25.5％）、「購入を具体的に検討し始めた」（14.4％）、「コロナ禍以後に購入した」（3.3％）となり、4割超が住宅購入に対してよりポジティブになったとの回答に。
住宅購入の検討状況がポジティブになった人を対象に、既存住宅購入に対する興味の変化を聞いたところ、「非常に高まった」（31.8％）、「高まった」（56.1％）となり、合わせると、約9割が既存住宅への興味が高まったと回答した。
住宅を購入した、あるいは購入したいと回答した理由については、トップが「家賃がもったいないため」（50.3％）。以下、「広さや間取りなどの快適性を上げたい」（40.5％）、「快適な仕事環境を整えたい」（30.1％）が続いた。同社では、コロナ感染防止対策の一環として在宅ワークや外出自粛などにより出歩く機会が減少。結果、住まいへの関心が高まり、住まいの快適性や仕事環境を整えたいと感じる方が多いことから、このような結果になったと分析している。
