（株）スウェーデンハウスは15日、「コロナ禍2年目における住まいの意識調査」を発表した。3月22～25日の期間、全国の20～60歳代の男女500人（各年代100人ずつ）を対象に、インターネット調査を実施した。回答者のうち、在宅勤務についての知識がある人（有識者）は359人、そのうち実際の経験者は108人、未経験者は251人。21年4月に続く2回目の調査。
「居住エリアに対する変化」については、「変化があった」という回答割合は16.8％（前回調査比1.0ポイント上昇）だった。そのうち有職者は18.9％（同2.6ポイント上昇）。経験者は40.7％（同9.5ポイント上昇）、未経験者は9.6％（同0.3ポイント下落）だった。郊外へ住宅を建てるニーズが引き続き高いことも踏まえて、コロナ禍で変化した勤務形態が、居住エリアの検討範囲を郊外と広げる傾向が継続しているとしている。
「住まいに求める要素（日当たりや風通し、インターネット環境等）」について「変化があった」という回答割合は19.0％（同7.8ポイント下落）。有職者は20.1％（同7.2ポイント下落）、経験者は38.0％（同9.7ポイント下落）、未経験者は12.4％（同6.2ポイント下落）と、前回調査よりも低くなった。変化を示す数値は下がったものの、全体では約5人に1人、経験者では3人に1人以上が、住まいに求める要素が直近1年間で変化がみられる結果に。
前述の2つの設問で「変化があった」と回答した人に対し、変化したと感じる具体的な要素を調査。全体で「インターネット環境」の46.0％（同6.4ポイント下落）とトップ。次いで「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」が43.5％（同4.1ポイント下落）。そのほか、「空間の切り分け（仕事ができる空間・ワークスペースと居住スペースの切り分け）」や「プライバシー（1人でいられる／家族・パートナーのプライバシーが保たれる空間を充実させたい）」が前回調査同様、上位に入った。
「家族の団らんの時間」については、「増えた」が全体で30.0％（同11.6ポイント下落）、有職者では30.7％（同11.8ポイント下落）、有職者のうち在宅勤務ありの方では45.9％（同14.8ポイント下落）、在宅勤務なしの方では24.4％（同10.7ポイント下落）でした。全体的に増加という割合は下がったものの、経験者では「減った」という回答はゼロだった。また、「最近1年間で住まいに実際につけた、もしくは欲しいと思うようになった設備」については、全体で「防音対策」が37.1％でトップに。次いで「宅配ボックス」が33.1％、「空調」が31.5％となった。
なお、今回調査よりメタバースや3D空間による物件探しについてもアンケートを実施。「メタバースを活用して今後使ってみたいと思うサービス」の上位には、「仮想空間でのショッピング・商品閲覧」「他人とのコミュニ―ケーション」「仮想空間を利用した観光」が入り、「住宅やマンションの検討」は15.8％だった。
「3D仮想空間を住宅販売（モデルルーム）に活用するサービスがあるとしたら、どのような機能があったら便利か」については、上位より「壁や床の内部の構造など実際には見られない部分を表現する機能」が52.2％、「複数のモデルルームを比較できる機能」が47.6％、「家具のレイアウトを自由に確認できる機能」が45.2％だった。
