不動産ニュース / 調査・統計データ

2023/1/18

物件の探し方、「不動産ポータルサイトで検索」がトップ

 不動産情報サービスのアットホーム(株)は18日、「オンラインでの住まい探しに関する調査~購入編~」の結果を発表した。

 2021年3月~22年10月に物件を購入し引っ越しを経験した人、および23年3月までに購入を検討し、現在住まいを探している人を調査した。調査対象者は、18~50歳の男女800人。インターネットでアンケートを実施。調査期間は22年10月6~12日。

 どのように物件を探したか聞いたところ、経験者は「不動産ポータルサイトで検索」(40.0%)が最も多く、次いで「オープンハウス・モデルルームなどに行く」(33.0%)、「不動産会社を直接訪問」(25.5%)となった。検討者もトップは「不動産ポータルサイトで検索」(43.8%)。1位と拮抗して「不動産会社のホームページで検索」(42.0%)、「不動産ポータルアプリで検索」(41.5%)が続いた。

 複数の不動産会社が同じ物件を取り扱っている場合の問い合わせ基準は、経験者は「物件写真の枚数が多い」(38.3%)がトップで、次いで「物件写真がきれいで見やすい」(35.3%)、「取り扱っている物件数が多い」(33.5%)となった。検討者のトップも「物件写真がきれいで見やすい」(31.3%)。以下「物件写真の枚数が多い」(28.5%)、「取り扱っている物件数が多い」(26.5%)と続き、経験者・検討者ともに「物件写真」を重視する傾向にある。

 入居申込の方法について、経験者にどのように行なったか、検討者に希望をそれぞれ聞くと、ともに「現地で書類に記入」(経験者:62.0%、検討者:45.5%)が最多。自宅・現地からWebフォームに記入するオンライン申込については、検討者の約4割が希望した。また経験者に対して契約時に不便だったことを聞くと、約2割が「入居申込や契約に必要な紙の種類を手書きしなければならなかった」と回答。手書きを不便だと感じている人が一定数いることが分かった。

 経験者のうちオンラインでの重要事項説明・契約を利用したのは約1割だったが、検討者の約3割はオンラインでの実施を希望している。

記事のキーワード 一覧

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年5月号
「事故物件」、流通の課題は?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/4/21

「記者の目」を更新しました

有事に立ち向かうエリアマネジメント」を公開しました。

エリアの価値向上に大きく寄与する複合開発。住宅や商業施設、公共施設、教育施設や図書館、クリニックなどが一体的に整備されることで、再開発されたエリア内で日常生活が完結できるような、利便性の高い生活環境が整うケースもありますが、その規模感の大きさから有事の際に全体が連携できるのかといった懸念も…。今回は、オフィスビル・賃貸マンション・分譲マンションの3棟からなる複合開発「MEGURO MARC」を取材。防災対策の本音を調査しました。