（株）フロンティアコンサルティングは31日、「オフィスワーカーの働き方に関する市場調査集計結果」を公表した。2023年11月に、20～60歳代の男女で従業員数5名以上の企業に勤務する全国のオフィスワーカー計2,000名を調査した。
今後どのような割合でテレワークをしたいかの質問では、「0％（100％出社）」（38.5％）がトップ。2位は「50％（出勤・テレワークが半々）」（13.1％）、3位が「100％（完全テレワーク）」（11.2％）となった。会社の制度上で可能とされているテレワークの場所は、「自宅」（58.9％）、「勤務先が契約するコワーキングスペースやシェアオフィス」（8.5％）、「個室ブース」（7.5％）、「勤務先が所有するサテライトオフィス」（7.4％）、「カフェやレストランなど飲食店」（同）に。
テレワークのメリットについては、「通勤時間や休憩時間の有効利用等、個人的な事情や都合に時間を活用できる」（70.1％）、「人間関係のストレス軽減」（61.4％）、「生活環境の選択肢が広がる」（53.8％）がトップ3となった。一方のデメリットについては、「オン・オフの切り替えがしづらい」（49.0％）、「上司や同僚等、コミュニケーションが減る」（34.3％）、「相手の状況・様子を確認できず、コミュニケーションが効率が下がる」（31.1％）と、コミュニケーションの面でデメリットを感じている人が多いことが分かった。
オフィスをどのような場として捉えているかという設問では、「集中して作業を行なう場」（48.5％）、「業務に必要な設備や資料などが充実している場」（47.6％）と、高い業務効率の場と捉える一方で、「働く仲間との信頼関係を構築する場」（41.0％）と、コミュニケーション形成の場とする回答も上位にランクインした。
なお、社会や他社への貢献実感があり、より身近な実感を希望するワーカーを「実感志向型」、貢献実感はあるが、より身近な実感は希望しないワーカーを「実感非志向型」、貢献実感がなく、より身近な実感を希望するワーカーを「非実感志向型」、貢献実感がなく、身近な実感も希望しないワーカーを「非実感非志向型」と分類。その上で回答を分析したところ、「実感志向型」は上場企業や非営利法人や公法人などに勤務する人に多く、非上場企業の勤務者では「非実感非志向型」が多い傾向が見られた。ストレス傾向については、現状貢献実感がある「実感志向型」「実感非志向型」で少ない傾向が見られ、一方で、実感度と志向度が低くなるにつれてストレスが増加する傾向が確認された。
また、貢献の実感度や志向度が低いほど、テレワーク率が低い傾向に。そして「非志向型」と比較して、「志向型」の方が特にテレワークを希望の回答が多かった。
貢献を実感している「実感型」の人は「非実感型」に比べ、テレワークのメリットに「社外のコミュニティに参加できる」との回答割合が高かった。逆に「人間関係のストレスが減る」の回答割合は、「実感型」より「非実感型」で高い傾向となった。
同社は、「働きがい」（貢献実感や自己実現）を意識した働き方を「コンシャスワーク」、それを実践するワーカーを「コンシャスワーカー」と定義。コンシャスワーカーは、貢献の実感と志向が高いほどストレス感が低く、自己学習意欲が高い傾向にあることが分かった。そしてコンシャスワーカーが望む働く環境については、貢献志向が強いほどテレワーク意向が強くて働き方の自由度を重視する傾向があり、貢献の実感と志向が強いほどオフィスを「チーム作業やコラボレーションを行なう場」「働く仲間との信頼関係を構築する場」と捉える傾向が確認された。
