（株）ザイマックス不動産総合研究所は21日、コロナ禍で変化した「通勤」に関する調査結果を発表した。
2023年12月に行なった「大都市オフィスワーカー調査2023」の調査結果と19年の調査結果とを比較し、首都圏オフィスワーカーのコロナ禍前後の通勤にみられる変化を定量的に考察した。在籍するオフィスが「首都圏（1都3県）」と回答した人のうち、在籍するオフィスへの通勤回数が週に1回以上の人が分析の対象。有効回答数は、19年が1,895人、23年が1,922人。
自宅から在籍するオフィスへの通勤時間は、23年の平均値が53.4分。19年の49.4分より長くなった。コロナ禍中にテレワークを経験し、「都心にある勤務先の近くに住む」ことを重視する価値観が薄れ、勤務先と居住地の距離が広がったケースなどが要因と分析している。
オフィスへの通勤回数については、23年の週当たりの平均値が4.1回と、19年の4.8回より減少。通勤回数が「週5回以上」の割合は、19年は87.3％だったが、23年は25.7ポイント減の62.6％へと大幅に減少している。一方、通勤回数が「週1～4回」の割合が増えており、特に「週1回」の割合は19年の1.4％から、23年は10.0％へ大幅に増加していることが分かった。
通勤回数を通勤時間別にみると、完全出社が前提だった19年では、通勤時間にかかわらず通勤回数はほぼ週5日程度だったが、23年では通勤時間が長いほど通勤回数が減っている傾向に。また、通勤で感じるストレスについて、0（ストレス低）～10（ストレス高）の11段階で尋ねたところ、19年（5.1）と比べ23年（5.5）のほうが高いという結果となった。通勤時間が60分未満の人が19年より通勤ストレスが高くなっている傾向がみられたことから、「通勤時間が短い人は長い人に比べて通勤回数が多くなっていることが関係しているのでは」と分析している。
