（株）矢野経済研究所は7日、「次世代住宅（スマートハウス、ZEH：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連主要設備機器市場」に関する調査結果を発表した。調査期間は2019年1～3月、次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体他を対象に、同社専門研究員による直接面接、電話調査、各種文献調査併用で実施した。
なお、次世代住宅関連主要設備機器とは、制御系機器の「HEMS」「スマートメーター」、創エネ系機器の「太陽光発電システム」「燃料電池システム」、蓄エネ系機器の「家庭用蓄電システム」「V2H（Vehicle to Home）」の計6機器（すべて住宅用）を指す。
18年度の市場規模（6機器・末端販売額ベース）は、6,796億円（前年度比2.3％減）と推計。構成比率の高い太陽光発電システム販売額の減少や、各設備機器の単価下落に伴い、市場規模は減少傾向にある。ただし、すでに市場が形成されている太陽光発電システム、社会インフラとして電力会社の計画に沿って普及が進んでいるスマートメーターを除く4機器を対象とした18年度の市場規模は1,808億円と、14年度比60.0％増、前年度比でも10.7％増と、拡大傾向を見込んでいる。
今後については、「2019年問題（卒FIT：固定価格買取制度）」を背景に、家庭用蓄電システムの需要が拡大すると予測。また、近年のZEHの普及や省エネ基準義務化により、一時消費エネルギーの抑制に対する取り組みが加速していることから、19年度以降、PV（太陽光発電）需要の増加が期待されるとし、市場は回復基調にあると推測。22年度の市場規模は7,899億円になるとした。
