スタイルアクト（株）は25日、賃貸物件居住者を対象としたスマートホームニーズの調査結果を公表した。実施期間は2021年2月3～4日。首都圏（埼玉県・東京都・千葉県・神奈川県）に居住する20～60歳代の男女が対象。サンプル数は650。
今回調査したスマートホーム機能は、ガス栓操作、エアコン操作、お風呂操作、炊飯器操作、掃除機操作、オート照明、Webカメラ、スマートロック、玄関人感センサー。
賃料帯別に、スマートホーム機能付き物件に追加コストを支払うかどうかと、支払う場合の支払額を調査。その結果、全体平均で追加コストを負担する人の割合は58％となり、負担額は5,844円で、賃料の6.7％となった（平均家賃8万7,394円）。また、賃料水準に比例して、支払い負担額は増加する傾向にあった。
機能別の利用意向と、平均支払額については、利用意向が高かったのはガス栓操作（74%）、エアコン操作（67％）で、平均支払額が高かったのはWebカメラ（4,218円）、スマートロック（4,506円）だった。全体を平均すると、1つの機能に約4,000円の支払負担を検討していることが分かった。
