アットホーム（株）と（株）三井住友トラスト基礎研究所は21日、2021年第1四半期（1～3月）のマンション賃料インデックスを公表した。
アットホームが蓄積している全国12エリアの賃貸マンション成約賃料情報を基に、四半期ごとに調査を実施。09年第1四半期を基準に賃料変化を指数化したもの。指数値の差が「～-5.00」は大幅に低下、「-4.99～-0.51」は低下、「-0.50～+0.50」は横ばい、「+0.51～+4.99」は上昇、「+5.00」は大幅に上昇としている。
当期の全国主要都市のインデックス（全体概況）は、首都圏では東京23区が115.46（前期比-0.11）と横ばい。東京都下は104.27（同＋1.75）、横浜・川崎市106.75（同＋0.63）、千葉西部106.61（同＋1.27）、埼玉東南部107.61（同＋1.02）と上昇した。
地方都市では、札幌市115.65（同-0.44）、仙台市118.08（同-0.19）、名古屋市100.48（同＋1.30）、京都市115.46（同-0.84）、大阪市124.34（同-0.26）、大阪広域107.81（同-0.95）、福岡市112.85（同＋1.98）。2地域が上昇、2地域が低下、3地域が横ばいとなった。
また、東京23区の物件タイプ別指数は、シングルタイプ（18～30平方メートル未満）が111.62（同-0.02）、コンパクトタイプ（30～60平方メートル未満）が118.58（同＋0.63）、ファミリータイプ（60～100平方メートル未満）が112.05（同-0.69）。
